2022.12.29
経済金融
実業之日本フォーラムでは、テーマに基づいて各界の専門家や有識者と議論を交わしながら問題意識を深掘りしていくと同時に、そのプロセスを「JNF Symposium」と題して公開していきます。今回は、分散型インターネットの概念、「Web3（ウェブスリー）」について3回シリーズで議論しています。最終回となる今回は、仮想空間「メタバース」とWeb3の世界が結び付いた場合の経済や安全保障上の論点を座談会形式で掘り下げます。メンバーは、暗号資産に精通するヨーロピアン氏と、当フォーラムの白井一成論説主幹、末次富美雄編集委員に加え、駒澤大学経済学部の井上智洋准教授。「もう一つの現実」となりつつあるメタバースで経済圏は実現するか、そして、メタバース空間でも財産の収奪や軍事利用は生じるのでしょうか。
【これまでの議論】
第1回：ビッグ・テックから個人の権利を取り戻せ Web3はGAFAM優位へのカウンターカルチャー
第2回：座談会：Web3は危険な「むき出しの世界」、一般人には厳しすぎ？
第3回：（今回） 座談会：絵空事ではない…メタバース空間での財産収奪や軍事利用
白井一成（実業之日本フォーラム論説主幹）：これまでの議論で、Web3が目指す分散性の意義や、セキュリティー上の課題など基本的な整理ができたように思います。今回は、議論を発展させて、Web3における安全保障上の論点についてお伺いしたいと思います。
現代の戦争においては、偽情報の散布などによって一般市民の心理を操作・かく乱し、社会の混乱を生み出そうとする「認知戦」という概念があります。例えば、サイバー空間のような領域においても、認知戦は成立するように思います。この点について、元・海上自衛官の末次編集委員に補足いただきたいと思います。
末次富美雄（実業之日本フォーラム編集委員）：私は海上自衛隊OBで、戦いのフィールドは軍事技術の進展とともに変わってきた実感があります。端的な例では、大砲が発明されるまでは槍や弓の届く範囲だけで戦いが行われてきましたが、大砲が戦場に導入されてからは、かなり遠いところまで戦争のエリアが広がってきました。今、陸海空そして宇宙が「戦争のドメイン」と言われ、それらに続く第5の戦場として「サイバー」という概念が出てきました。今後、人の認知領域に関わる戦いとしてWeb3の世界が戦争の新たなドメインとなるのではないかという関心を持っています。そこでお伺いします。最近、3次元の仮想空間サービスである「メタバース」がはやりですが、Web3によるメタバース上の戦争というのはあり得るのでしょうか。
ヨーロピアン：まずメタバースについて整理させてください。誤解されがちですが、メタバースは必ずしもWeb3を前提とするサービスではありません。決まった定義はありませんが、ユーザーがアバターと呼ばれる「仮想空間上の自分」を通じて現実と同じように誰かと取引したりコミュニケーションしたりする空間がメタバースだと認識しています。なかには、「電子掲示板の5ちゃんねる（旧・2ちゃんねる）だってメタバースだ」と言う人もいます。ただ、Web3の技術によって、アバターにその人に関するあらゆる付帯情報がひも付けられるようになれば、メタバース上のふるまいが現実にも波及していくような世界が想像されます。そうした文脈でWeb3とメタバースが語られることが多いように思います。
末次：では、Web3の技術によって実社会と仮想空間がシンクロし、仮想空間での経済的な依存度が上がってきた場合、メタバースが戦争のドメインとなって財産を収奪されたり軍事利用されたりする可能性はあるでしょうか。
メタバース経済圏は実現するか
ヨーロピアン：戦争については専門的な知見がありませんので、「経済活動がメタバース上で完結するか」という観点で意見を述べます。メタバース内での活動主体はアバターです。専門的な言い方をすると、アバターとは「検証可能なアイデンティティーがひも付いた存在」です。メタバースで活発な経済活動を行うには、アバターを通じて他者と高度な信頼が構築できるか否かが重要だと思います。今、メタバースで一番はやっているプラットフォームに「VRChat」というものがあります。これは特定の企業で運営されるWeb2.0的なプラットフォームですが、1日に数万人と言われるVRChatのアクティブユーザー数やプラットフォームで活動している「中の人たち」の文化形成の過程を見ていても、アバターを通じた信頼の構築は十分できると思っています。
SNSでも信頼関係は生まれます。現実世界の人間のアイデンティティーと、匿名であるSNS上のアイデンティティーが分かれていても、SNS上の人格で他者と信頼を構築しているケースがもともとあった。その延長線上で、より高度なユーザー体験をしていくことで、メタバースの世界で人同士の信頼が起こるのは必然だと思っています。さらに、そのアバターがWeb2.0からWeb3の世界に移行していくことによって、本人による資金管理の幅が広がることにもなります。アバターである「あなた」「私」という存在は、特定のプラットフォームやサービスに依存せず、さまざまなサービス間を自由に行き来できるので、経歴――金融的に言えば信用情報や信用履歴――が発生します。これも信頼の構築の一要素だと思います。
経済的な観点では、生産したり消費したりする物の所有が重要ですが、メタバースの世界では、「所有権の検証」という概念があります。これは、物の取引を安全に行うために、デジタルデータが安全にAさんからBさんに移行するために必要な要素ですが、これもNFTや暗号資産といった技術で十分達成できると思います。しかも、NFTや暗号資産といったデジタル資産の所有権は常に個人にひも付いているので、サービス等をまたいで持ち運びが可能。こういう条件もそろっています。
「技術への信頼」も重要です。例えば、「AさんからBさんへ物を移転するという取引の安全を技術面からどう担保するか」という論点があります。Web3の世界では、信頼性のほとんどをブロックチェーン技術が担保しています。ですから、ブロックチェーン技術への正しい理解があるコミュニティーなら、経済圏が成立する要素はそろっていると思います。
メタバース内で仮想通貨が普及する可能性は大きい
井上智洋（駒澤大学経済学部准教授）：メタバース内の通貨はどうなっていくとお考えでしょうか。今はまだドルや円といった法定通貨が強いと思います。先進国では暗号資産（仮想通貨）は決済手段としてはほとんど使われていませんが、メタバース内で暗号資産が使われるようになって、現実経済よりもメタバース内経済の比重が大きくなれば、暗号資産が広がりを持つように思うのですが。
ヨーロピアン：おっしゃるとおりで、先進国では、暗号資産が決済手段として発達していません。なぜなら、銀行とクレジットカードによる決済速度がブロックチェーンの決済よりも非常に速く、ユーザー体験として快適で、かつ法定通貨に結び付いているためです。先進国に限れば、クレジットカード決済で十分だと判断されると思いますし、メタバース空間内でもしばらくそれが主流になると思います。
一方で、世界中にメタバースが広まっていくと、個人の信用力や政治的な理由などでクレジットカードでの決済ができない人や、そもそも銀行口座を持っていない人たちにもサービスが届くようになる。そういうときに、暗号資産による決済のニーズも出てくると思います。多数派にはならないけれど、常に需要はあると思っています。
「アバターが人質に取られる時代」は間近
白井：メタバースと戦争について、もう少し質問させてください。一口に戦争といっても、紛争を引き起こない範囲で自らの戦略目標を達成する「グレーゾーンの戦争」と、実際に相手の生命や財産を奪う戦争とに分かれると思っています。このうちグレーゾーンの戦争は、相手の価値観や理念、信奉する世界観といったものを自分に有利になるよう変化させるための戦いであり、「認知戦」とほぼ同義だと思います。
2021年にスケブ社長の喜田一成さんとVRChatに関する対談をしましたが、すでにVRChat上では「疑似日本国」のようなものがつくられていて、そこでの組織文化やコミュニケーションが成り立っているという話でした。現実社会には国家という枠組みがありますが、VRChatのヘビーユーザーはほぼ一日中VRChatを見て、その世界のルールに従ったり、新しい形でコミュニケーションをとっていたりします。そして、そうした疑似世界の広がりは加速しています。
今後、AIの高度化などによって、機械が人の代わりに労働する世界が現れるといわれています。働くことが必要なくなった人たちは疑似世界に逃げて、マズローの欲求階層説の5段階目、もっとも高次のニーズである「自己実現の欲求」を満たすための活動をし始めると、日本という国が持っていた文化とは異なる次元で、いわば疑似的な日本のカルチャーがつくられるのだろうと思います。そうすると、海外の人も含めて、「疑似的な日本文化」に引きつけられる人も出てくる。あるいは疑似的な中国文化に引き寄せられることもあるかもしれません。さらに安全保障の観点からは、国が主導して、意図的に人々の価値観を自分の価値観に染めていくための戦略、つまり認知戦がメタバース上で展開されるのではないかと個人的には思っています。
実際の戦争との関わりについて言えば、もしアバターが攻撃、破壊されると、現実社会でも問題が起きたり、メタバース上の財産が収奪されたりするリスクもある。アバターとブロックチェーンがリンクすれば、データの取引履歴自体は担保されるとしても、振り込め詐欺のように取引の動機をコントロールされるリスクはある。「失敗も含めて自己責任」というのがWeb3の前提ですよね。そうすると、社会にある財産の10％でもメタバースに移転するようになって、それが攻撃、破壊されると、国際決済網であるSWIFTをサイバー攻撃するのと同じくらいのインパクトが生じるのではないでしょうか。
末次：私も、Web3によるメタバースが広がれば、戦う意味合いが変わってくるのではないかと思っています。果たして日本のために戦うのか、それとも、メタバースでの社会を大事にして、国家の一員という立場から遊離して戦うといったことが起こり得るのか。あるいは「メタバース上の戦いを相手に仕掛けることで実際の戦闘に勝つ」ということもあるのではないでしょうか。
ヨーロピアン：確かに、サイバー空間に居場所を持つ人にとって、国家に対する帰属意識は薄くなってきています。そこに組織やコミュニティーといった一定の居場所を見つけると、のめり込んでしまう人たちは存在します。平均的なアクティブユーザー数と、ユーザーが1日当たりどれぐらいの時間アクティブであるかは、Steamというプラットフォームで確認できます。それを見ると、ユーザー1人当たりのVR空間上にいる時間がかなり長くなってきている傾向にあります。今はごく少数とはいえ、今後そういう人たちがどんどん増えていった場合に、どういった社会的影響があるかは注視すべきです。ただ、それが直接的に戦争につながるかまでは分かりません。
末次：アバターを誘拐、拉致することで相手に対して言うことを聞かせる、というような懸念はないのでしょうか。
ヨーロピアン：アバターがその人のほとんど全ての価値になれば、アバターが人質に取られたり破壊されたりすることで、その人がコントロールされてしまうリスクは十分あると思います。Web3の世界で個人にひも付く全ての価値、つまり、その個人が築いてきたつながりやアイデンティティー、資産が一つのアバターに集約していくと、そこを押さえられた場合、その人の人格や人生の歩みが全てコントロールされてしまう。最悪の場合、アバターの中身を書き換えられてしまうことで人生そのものが捏造される恐れも十分あると思います。肉体的な拘束でなくても、極めて広範囲に多くの人をコントロールできるようになる、そういう権力を握る。その「権力者」が国家であるかは分かりませんが、そういう人たちが出てくる可能性は想像できます。
中国による「メタバース覇権」が現実に？
白井：インターネットの世界というのは、自由にアクセスできる、その「自由」が本来の価値観だったと思います。しかし中国は、自国に対しはネット規制を行う一方、他国にはアクセスするといったことをしています。そうすると、メタバースの進展に伴って、西側諸国は中国から認知戦を仕掛けられ放題、一方、中国系のメタバースやＷeb3関連技術に西側は関与できないという状況になるのではないでしょうか。今でもフェイクニュースやフェイクヒストリーが彼らの戦略だと言われていますが、こうした動きが加速するでしょうか。
ヨーロピアン：確かに、中国がWeb2.0で行っていることと同等の戦略をWeb3の世界でも取るとすると、西側の人々をデジタル空間上で彼らの考え方や文化に沿うよう引き込んでいくといったことがあり得ます。
また、中国政府が、「物理的に中国に住んでいる中国人は、中国系メタバースのコミュニティー上で、中国以外の『外部の人』に会うことができない」といった一方的な制約を課すことも考えられます。結果的にそのメタバースは完全に中国文化圏となり、アクセスした西側の人はその価値観に染められる可能性もあると思います。特に、今後デジタル空間での経済が発展すれば、「デジタル出稼ぎ」のためにかなりの人が中国の管理下にあるメタバースにアクセスしていく、といった事態は十分考えられます。そうすると、その中でのプロパガンダや情報のコントロールをやっていくでしょうから、そういう観点でも、かなり危険かなと思います。「認知戦」という言葉は初めて知りましたが、十分起こり得る事態だとは思います。
白井：すでに、play-to-earn（ゲームで稼ぐ）可能なブロックチェーンゲームなどで、発展途上国の人たちが仮想空間で労働して、富裕国の人たちがそこに投資している（富裕国の人がNFTのキャラクターを購入して労働者に貸し出して稼がせる）構図があります。中国がそうした場を用意し、割のいい仕事がもらえて楽しい世界をつくる一方で、プロパガンダを繰り広げるといった枠組みをつくることは容易ですよね。
ヨーロピアン：西側諸国はともかく、文化圏的にも心理的にも危機感が薄い東アジアの人たちが中国の価値観に真っ先に取り込まれていく可能性はあると思います。いま指摘されたブロックチェーンゲームの投資（出資）者には相当数の中国人がいて、彼らが投資したブロックチェーンゲームでアルバイトしている人がいます。具体的には、投資家が購入したゲームキャラクターを借りてプレーヤーとなり、ゲームで得た稼ぎから一定の割合を報酬として投資家に渡します。アルバイトをする人はゲーム内では「スカラーシップ」と呼ばれますが、フィリピン人、ベトナム人が大半です。そうした層がそのままメタバースの世界にスライドするだけだと思います。
サブカルは日本の「守り」となるか
末次：お話を伺って、非常に危険な社会に近づきつつあると認識しました。では何に気をつけたらいいのか、あるいはそういう社会が来ないようにするためにはどうしたらいいのでしょうか。
ヨーロピアン：技術的に防ぐことは恐らくできないでしょう。また政治的に西側の国が、「メタバース空間は政治的な理由で危険なので誰もアクセスできないようにする」というルールを課すことは、今のところあまり想像できない。Web2.0でも、西側諸国が中国人のつくったウェブサイトへのアクセスを禁じてはいないからです。ですから、あくまで個々人の自由意思で、中国政府のプロパガンダを浴びる環境に行かないようにするしかない。
そのためには、中国側のメタバースより魅力的なものを用意できるよう、真っ当な競争をするしかないと思います。より多くの人たちの共感を集められて、居心地の良いコミュニティーで、経済活動の自由も担保される。そうしたメタバースがあれば、あえて中国の方に寄っていかなくてもいい。今のWeb2.0の世界で中国のサービスがそこまで流行していないのは、結局ツイッターやフェイスブックやアマゾン、グーグルといったものが、技術的に、ユーザー体験として中国よりも優れているので、単に自由意思でユーザーがそこを選ばないからだと思います。
白井：中国に対する日本の守りの手段を考えた場合、ソフトパワーによる防衛が考えられます。例えば、日本で競争力のある数少ない分野にサブカルチャー（サブカル）があると思います。今の状況を見ると、メタバースとサブカルは親和性が高い。韓国も、自国のアイドルを輸出したりや韓国ドラマを安価に配信することでソフトパワーを増大させて、海外における韓国の好感度も高くなっていると思います。中国がメタバースを認知戦的に用いる場合の対応として、日本もサブカルのコンテンツを使ってソフトパワーの増大を図ることは防衛戦略になるでしょうか。
ヨーロピアン：コンテンツを主軸に人を誘致するというのは、非常に真っ当な戦略だと思います。現実の土地、例えば新宿や渋谷に人が集まるのと同じで、メタバースもより魅力的なコンテンツや文化が発信される地が人を強力に引きつけることになる。日本の文化がグローバルに愛されているのであれば、それをメタバース上でも強くプッシュすることで愛好家が集まってくると思います。
白井：具体的に、メタバースで日本人的なものの考え方を埋め込もうとすると、どういったコンテンツが考えられるでしょうか。
ヨーロピアン：ここは僕の専門ではないのであまり具体的なことが言えませんが、先ほど触れたVRChatというインターフェースでは、「ワールド」という不動産のようなプレーヤーの交流場所があり、そのワールドの特徴を空間演出して誘致する手法があります。そういう発想で日本人的なものを導入することは考えられます。あとは、コミックスやアニメを通じて文化を発信していく方法もあると思います。
白井：日本の文化が織り込まれている電子書籍や漫画を、政府が補助金をつけて世界に配るといった施策も有効でしょうか。
ヨーロピアン：僕はかなり有効だと思っています。クールジャパン戦略は2010年から具体化されたと思いますが、国策として強くプッシュしているようには思えません。政府としてもっと真剣に検討されるべきだと思います。
白井 一成
シークエッジグループ CEO、実業之日本社社主、実業之日本フォーラム論説主幹
シークエッジグループCEOとして、日本と中国を中心に自己資金投資を手がける。コンテンツビジネス、ブロックチェーン、メタバースの分野でも積極的な投資を続けている。2021年には言論研究プラットフォーム「実業之日本フォーラム」を創設。現代アートにも造詣が深く、アートウィーク東京を主催する一般社団法人「コンテンポラリーアートプラットフォーム（JCAP）」の共同代表理事に就任した。著書に『ポストコロナの米中覇権とデジタル人民元』(遠藤誉氏との共著)など。社会福祉法人善光会創設者。一般社団法人中国問題グローバル研究所理事。
井上 智洋
駒澤大学経済学部准教授
慶應義塾大学環境情報学部卒業。早稲田大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学。2015年4月から現職。博士（経済学）。専門はマクロ経済学、貨幣経済理論、成長理論。主な著書に『人工知能と経済の未来』『ヘリコプターマネー』『人工超知能』『AI時代の新・ベーシックインカム論』などがある。
ヨーロピアン
国内黎明期から暗号資産・ブロックチェーンを技術・金融の両面で追い続けるエンジニア。技術者として活動するかたわら、個人投資家として10年以上相場に向き合っている。
末次 富美雄
実業之日本フォーラム 編集委員
防衛大学校卒業後、海上自衛官として勤務。護衛艦乗り組み、護衛艦艦長、シンガポール防衛駐在官、護衛隊司令を歴任、海上自衛隊主要情報部隊勤務を経て、2011年、海上自衛隊情報業務群（現艦隊情報群）司令で退官。退官後、情報システムのソフトウェア開発を業務とする会社にて技術アドバイザーとして勤務。2021年からサンタフェ総研上級研究員。2022年から現職。
提供：Meta/ロイター/アフロ
