コロナショックで悪化した需給ギャップとスタグフレーションの足音

直近のインフレ率は、先進国では前年比1%程度、新興国では2％程度となっている。コロナショックを受けて、インフレ率は一時的にマイナス圏に突入したが、その後の景気回復にあわせて持ち直してきた。もっとも現状ではコロナショック前には届いていない。

IMFによると、多くの国のGDPギャップは需要不足の状態にある。日本や米国のGDPギャップはマイナス3％程度であるが、ギリシャ、スペイン、スロバキアなどでは需要不足が顕著である。総じて需給ギャップは、数年かけてゼロに近づいていくことが見込まれているが、プラス転換までは見込まれておらず、需給面からくるデフレ圧力は根強く残りそうだ。

141ヵ国のインフレ率の中央値は2.1％のプラスであるが、ばらつきが大きい。115ヵ国が前年比プラスである一方、25ヵ国がマイナスとなった。中でも、スーダン（＋64.3％）を筆頭として、イラン、ハイチ、エチオピアなどのインフレ率は20％を上回っており、スタグフレーションの兆候を見せている。

（株式会社フィスコ 中村孝也）