ツキジデスの罠：米中対立を回避する鍵
『危機の時代と日米中の軛』（６ー３）船橋洋一編集顧問との対談：地経学時代の日本の針路

ゲスト
船橋洋一（実業之日本フォーラム編集顧問、一般財団法人アジア・パシフィック・イニシアティブ理事長、元朝日新聞社主筆）

　

聞き手
白井一成（株式会社実業之日本社社主、社会福祉法人善光会創設者、事業家・投資家）

　

挑戦国の驕りと覇権国の恐怖感が戦争を招く

船橋：アメリカでは二つの対中観、戦略観が影響しています。その一つが「ツキジデスの罠」という考え方です。これは、ハーバード大学教授であるグレアム・アリソンが『ツキジデスの罠――アメリカと中国は戦争に向かっているのか』という論考で主張したものです。アリソン教授の「ツキジデスの罠」は、ジョージ・ケナンの対ソ「封じ込め」やジョセフ・ナイ・ハーバード大学教授の「ソフト・パワー」、サミュエル・ハンチントンの「文明の衝突」などと同様に大きな理論です。そしてそれは、歴史の教訓を今の時代の政治指導者に学んでもらうためのカウンセリングである「応用歴史学」ともいうべき分野の理論でもあります。

白井：ツキジデスのことは存じています。ツキジデスは、古代ギリシャの戦士であり歴史家でもありました。紀元前5世紀、急激に台頭する都市国家アテナイを中心としたデロス同盟と、支配国家として采配する内陸指向国家スパルタを中心とするペロポネソス同盟との間に発生した、古代ギリシャ世界全域を巻き込む戦争がペロポネソス戦争です。最後はアテナイが負けることになりましたが、スパルタとアテナイの死闘、決闘を、実証的な立場から見たのが『戦史』（ちくま学芸文庫『歴史』）であり、それを著したのがツキジデスです。両国の平和と安定を維持する試みは何度となくなされましたし、他のどの国も戦争は欲していなかった。しかし結局、アテナイとスパルタは戦争になだれ込み、その戦争は30年近く続きました。ツキジデスは、「アテネの台頭と、それがスパルタに与えた恐怖が、戦争を不可避にした」と結論付けました。

船橋：国際政治ではつねに覇権国と挑戦国があり、その間の闘争があります。覇権国は激しく追われることで恐怖感を感じる一方、挑戦国には覇権国を追い詰めることで「もう一息」という驕りが生まれてしまう。挑戦国の驕りと覇権国の恐怖感が重なった時に、両者の戦争が不可避になったとツキジデスは観察しました。この＜追う＝追われる＞破壊的緊張関係のことをアリソン教授は「ツキジデスの罠」と名付けました。同教授が率いるハーバード大学ベルファー科学・国際問題研究所の研究チームは、過去500年の間に起こった覇権争奪をめぐる16件の大きな衝突を取り上げ、その原因を究明した結果、戦争にいたった12件までが「ツキジデスの罠」で説明できるとの結論を示しています。

「ツキジデスの罠」16のファイルケース

米中対立は最悪のシナリオ

船橋：アテナイがスパルタを追い詰めていく構図は、アメリカを追い詰めようとする中国が今やろうとしていることにダブって見える。中国の急速な攻勢に対してアメリカは恐怖感を感じていますし、中国には「アメリカの衰退は不可避」「中国の社会統治システムの優越」といった驕りが生じています。

アテナイもスパルタも、それぞれが同盟国を作り、海外に基地を作り、勢力圏争いをして、踏み絵を踏ませることを行いました。アテナイとの軍事対決に慎重だったスパルタを動かしたのは、同盟国に対するクレディビリティーの要素でした。『歴史』には「主にアテナイの未曾有の海軍力とペルシア戦に示された彼らの勇気に恐れを抱いた同盟諸都市にそそのかされたからであった」とあります。同盟とは、まことに恐ろしい取り決めであり、冷厳かつ厳粛な約束事なのです。このままでは米中の争いを中に割り込んで止めることは、どの国にもできなくなっていきます。アリソンは、アメリカと中国の為政者は、ツキジデスの罠の怖さを十分に認識してほしい、自制してほしい、また自制しなければならないと警鐘を鳴らしたのです。

白井：アリソンの書籍は『米中戦争前夜』というタイトルの日本語版が出版されています。「新旧大国を衝突させる歴史の法則と回避のシナリオ」という副題が付けられており、日本でも注目を集めた一冊でした。その書籍では、先生も「「トゥキディアス（ツキジデス）の罠」と日本の針路」という解題を執筆していらっしゃいます。

船橋：そこでも触れたのですが、「ツキジデスの罠」論には役に立つ一面があると考えています。確かに米中関係は危ない。このままだと対決しか残されていないようにも見えます。

日本にとって、米中対決は最悪のシナリオです。米中、戦わば――そのとき、世界のどの国よりも影響を受けるのは日本です。日本は、中国が太平洋に進出するのを阻むバリケードのような形でユーラシアの東のオフショアに位置しています。その位置は、攻撃的になるか、守勢的になるかのいずれでしかない戦略的レバレッジを蔵しており、決して中立的な資産にとどまるものではありません。ここにアメリカの前方展開の拠点があり、米軍基地があるのは、この地政学的レバレッジゆえなのです。アメリカは、それによってユーラシアへのパワー・プロジェクションを極大化し、西太平洋国家としてのプレゼンスを確保しているのです。

万一、中国が日本の米軍基地を攻撃し、米中が戦う場合、日本はアメリカの同盟国としてアメリカとともに中国に対して戦う立場に置かれます。そのときには、日本は中国のミサイルと――そして究極的には核の――標的となる可能性があります。中国は標的を日本に絞ることで、アメリカと日本を分断しようとするかもしれません。アメリカは本土を核攻撃にさらしてまで、日本を守るために中国と戦うでしょうか。あるいは、その前に日本は日米同盟を解消して中立の立場に立ち、局外に立つことができるのでしょうか。仮にそのような曲芸ができたとしても、その後の日本はアメリカから見捨てられ、中国から軽蔑され、恫喝される、戦略的には生ける屍のような存在になりかねません。米中対決は日本の選択肢の幅を狭めます。マヌーバーの余地を奪います。米中決闘を如何に回避するか、ありとあらゆる知恵をみんなで出していくべきだと思います。日本もその輪の中に入ってやらなければならない。そのように考えると、アリソンが歴史の故事を援用して、アメリカと中国の指導者に対して警告を発したことは望ましいことだと思います。

同時に日本は、中国の西太平洋における特権的かつ排他的勢力圏と米国放逐・日米同盟の破壊と日本の従属化の企てを抑止させるよう、米国とともに、そしてインド太平洋海域の同志国とともに提携し、対処力と抑止力を高め、中国を自信過剰にさせず、ためらわせ続け、自制させることが重要です。

例外的に続いた「長い平和」の時代

白井：2020年5月4日付でロイターは、中国現代国際関係研究所が作成したレポートを中国国家安全部が政府指導部に提出し、アメリカとの対立の恐れがあると警鐘を鳴らしたと報じました。世界的に高まる反中感情が天安門事件以来の水準に悪化する恐れがあり、アメリカとの武力衝突という最悪シナリオも想定しないといけないと指摘したそうですが、このレポートは米ソ冷戦を決定づけた「ノヴィコフ電報」の現代版と指摘する向きもあるようです。在米ソヴィエト大使のニコライ・ノヴィコフは、1946年にモスクワに対しソ連とアメリカとの対立は避けられないと報告し、同時期に駐ソヴィエトアメリカ大使のジョージ・ケナンがアメリカはソ連を封じ込める必要があると説きました。

ランド研究所の「The US – China Military Scorecard」では、米中紛争のシナリオとして「台湾シナリオ」と「南沙諸島シナリオ」を列挙し、分析しています。ただ、米中直接対決という戦争のリスクは中国も十分承知しているため、直接的な戦争は容易には起こらないと期待したいところではあります。

船橋：スマートフォンの時代に、どの国民もある種の万能感を持ち始めるようになっているのではないでしょうか。誰とでもつながり、多くのことを差配（コマンド）できるようになり、どこからでも情報を手にすることができるようになっている。世界を近くに感じ始めてもいる。その中でのノーマル（平常・平時）感覚に慣れ親しんでいる。戦争など起こるわけはない、と決めつけている。ましてや米中の間の戦争なんて起こるわけがないというのが普通の感覚でしょう。

第二次世界大戦後、アメリカ主導でルールに基づく国際秩序が制度化された結果、70年以上にわたって大国間の戦争のない時代が続いてきました。この間、多くの国々が民主化し、国内的にも福祉国家を志向してきました。さまざまな地域紛争や大国が関与した戦争は数多くありましたが、大国間の世界戦争は回避し、我々は「長い平和」を享受してきました。

しかし、どの時代の人々も、常に戦争なんて起こらないと人々は思ってきたのです。第一次世界大戦の前もそうでした。イギリスとドイツが戦争に突き進むというシナリオは、当時の人々にとって思いもよらないことでした。イギリスとドイツは、深い経済的相互依存関係にあり、王室は婚姻関係にありました。学術の協力、交流も深いレベルで行われていました。それでも起こってしまったのが第一次世界大戦です。

ルードヴィヒ・フォン・ロハウは、イデオロギー、理想、倫理ではなく、利害に従って権力を行使して行われる政治を「レアルポリティーク」と呼びました。国際秩序が崩壊し始めると、大国間の関係がレアルポリティーク化する、大国間の関係がレアルポリティーク化すると、国際秩序は崩壊し始める。そうなったとき、如何に残酷な世界が生まれるか。それは第一次世界大戦から第二次世界大戦の間のいわゆる「両大戦期」に如実に表れています。秩序が崩壊する場合、革命がおこる。思想信条とイデオロギーの妥協を許さない闘争が激化する。いままた、自由で開かれた国際秩序が大きく揺らぐ中、米中関係はそのようなレアルポリティークとともに信念体系の激突へと向かっているように見えます。（2021年）4月末に米議会上院外交委員会が可決した「戦略競争法案」（Strategic Competition Act）は、このような米国の対中対決に向けての超党派的意思の表明であろうと思います。

繰り返しますが、戦後のアメリカ主導の世界は史上まれにみる「長い平和」の時代だったのです。この時代は例外的な時代なのだ、という認識を持つ必要があります。ヘンリー・キッシンジャーはウィーン会議で生まれた「欧州の協調」路線がもたらした19世紀の「長い平和」への考察に関連して、「欧州の協調による長い平和を経る中で、列強は悲劇の感覚を失った。国々は死ぬこともありうるのだ。そして大変動が不可逆的な事態をもたらしえることを忘れた」と記しました。グローバル化とインターネットとスマホの「ノーマル」の時代、この「悲劇の感覚」を人々は忘れがちですが、これを取り戻すことが大切だと思います。その意味で、「ツキジデスの罠」の警告は決して無駄ではないと思います。

戦争はすでに始まっている

白井：現代を見る上で、ツキジデスの罠は参考になるところが多いと思います。ただ、確かに核戦争はもう起こらないかもしれませんが、サイバーの世界に目を移すと、米中、いや世界中が既に交戦状態に入っています。常に迫害、脅し、盗み、破壊があるという空間になってしまっています。平和という状態は、サイバーの世界にはもはや存在しない気もします。

船橋：確かにグレーゾーン、なかでもサイバー空間においては、すでに日常的に“戦争”が起こっています。サイバー空間の安全保障環境を“非平和”という概念で形容する研究者もいます。

実は、サイバー空間には戦争の加速要因が潜んでいます。新たなかく乱技術によって決定的優位を得る新たなチャンスをもたらす一方、事態を暴走させる危険も孕んでいます。アメリカも中国も、敵からの第一撃をしのぎ第二撃報復できるだけの核戦力を持っています。しかし、サイバー兵器の場合には、相手からの深刻な第一撃に堪え、こちらが第二撃で報復することが抑止力の形成となるという保証はありません。

システムやデバイス、そしてモノのコネクティビティが高まったことで、ドミノ効果が生まれやすくなりました。あるシステムをハッキングしても効果を把握しにくいため、攻撃側はターゲットを調整するのが難しく、意図せぬエスカレーションを生みやすいのです。モノのインターネットが拡散したことで、魅力的なターゲットは急増しています。そんな中、サイバー領域における「巻き添え被害」は、伝統的な戦争と同じくらい致命的で破滅的なものとなりかねません。たとえば軍事目標のハッキングは、意図せず医療機関や金融機関のシステムを無力化する恐れがあります。米軍のサイバー司令官らは、アメリカはサイバー戦争でも最強の兵器を持つと強調する一方で、アメリカが最もサイバー攻撃に弱いことも認めています。

白井：総力戦は起こり難そうですが、国の思考法はそうそう変化しないという面もあります。ソ連、日本ともにアメリカのGDPの約６割に達する時期に、アメリカからの風当たりが強まったことを指摘する論文もあります。かつて第二次世界大戦前の日本を経済、金融面で締め付けていったように、米国では中国への対応について、相当前からさまざまなオプションが練られてきたように感じます。

船橋：確かに経済制裁も一般化しています。オーストラリアからの対中輸出について、中国は13業界、対中輸出の33％に対して経済制裁を課しました。ものすごいことです。拡大するグレーゾーンへの対応をどうするかについては、「ツキジデスの罠」だけでは十分ではないかもしれません。

オーストラリアの対中輸出（単位：1,000豪ドル）

また、覇権国と挑戦国はお互いに自制しなければならない、両国には特別な責任があるという考え方は、えてして、中国が言う新式の大国関係、すなわち米中G2論にスライドする可能性を秘めています。他の国、同盟国は付いてきて当然という考えであり、米中関係の中にアメリカとの同盟関係が従属する危険性が湧くことになります。

いざという場合に備えて妥協しなければならない。それが出来なければ「ツキジデスの罠」に陥ってしまう、というのはその通りでしょう。しかし、お互いの勢力圏を決め、お互いの中核領域を尊重すれば「ツキジデスの罠」には嵌らない、といったような機械的なフォーミュラが生まれてしまうと、それは世界の長期的な安定にとって大きくマイナスに影響する可能性があります。同盟国の不安は募る一方で、軍拡も避けられなくなるでしょう。核を保有しなければ、という発想が出てきてもおかしくありません。様々な反作用が生まれます。米中G2特殊論の危険性は非常に大きいと思います。

実際に中国は、米中特殊関係の別名である「新型の大国関係」の構築をアメリカに執拗に迫っています。同盟システム、なかでもアジア太平洋における日米同盟をそれに従属させ、日米同盟を弱めることがその隠れた狙いなのです。「ツキジデスの罠」は、新型の大国関係の罠にも容易に変換されます。

「キンドルバーガーの罠」

白井：アリソンによるツキジデスの罠論に対しては、ナイが「むしろキンドルバーガーの罠を心配している」と反論したと記憶しています。チャールズ・キンドルバーガーは、大不況期の国際金融システム、国際政治を鋭利に分析した経済史家です。マーシャルプランで生まれた経済協力庁で働いた人物です。キンドルバーガーは、胎動国と覇権国との矛盾について、国際政治における危機は、恐怖と驕りだけではなく、リーダーシップと能力の問題があるという点を挙げました。

船橋：「キンドルバーガーの罠」とは、英米のパワー・シフトの過程で起こった覇権国と挑戦国の間のリーダーシップの引き継ぎ失敗の際に見られたジレンマを指します。

第一次世界大戦であれだけの悲劇が生まれてから、僅か20年しか経たないうちに起こったのが第二次世界大戦です。「どうして教訓を活かせなかったのか」という当時の最も深刻なテーマに対して、様々な議論が行われました。

そこでキンドルバーガーが主張したのは、イギリスは世界を安定させるためにリーダーシップを発揮する意欲はあったけれど、能力がなかった。一方、その能力があったアメリカには、その意思がなかったということでした。

アメリカは、パリ講和会議でのヴェルサイユ条約に調印したにもかかわらず、上院外交委員会のヘンリー・カボット・ロッジ委員長が反対の論陣を張り、上院が拒否権を発動して、批准することができなかった。国際連盟に加盟できなかったわけです。パリに行って、あれだけの知的資源、政治資本を使ったにもかかわらず、ヨーロッパの安全、世界の安全、世界秩序に対してアメリカが入れなかった。それが第二次世界大戦につながったという指摘です。リーダーシップの崩壊です。

第一次世界大戦ののち、太平洋でアメリカは太平洋会議を開催しました。そこでは、中国に対する列強の機会均等などの約束事を定めた9ヵ国条約、日英同盟を止めさせて日英仏米でアジア太平洋の安全保障を構築するという4ヵ国条約、海軍軍縮という3つを生み出しました。ここにはアメリカが入っていますが、日本が挑戦者として立ち上がった。どうして日米の調整ができなかったのか、どうして日米が上手くいかなかったのかを、「ツキジデスの罠」、「キンドルバーガーの罠」のどちらで説明するのか、あるいはそれ以外で説明するのかというのも奥深い質問ですが、まずはツキジデスの罠だけでは十分に説明できないという点を見ておく必要があります。

繰り返しになりますが、日本にとって米中対決は最悪のシナリオです。対決を回避させるためには、あらゆる努力が必要です。「ツキジデスの罠」も一定の効果があるでしょう。歴史の事例は生き物です。どこで誰に対して、どのような事例をどのようなストーリーで伝えるのかという歴史のナラティブは、大きな戦略であり、外交でもあります。

また、アーカイバル・ヘゲモニーという言葉があります。自国の統治、ヘゲモニーの維持にとって、どの歴史的な文書を、いつ、どのように出すのが望ましいのか。中国、アメリカ、イギリスといった国々は、それぞれの文書の情報公開戦略を有しています。地政学の時代には歴史戦も重要ですが、それも含めた闘争に入ったということでしょう。

（本文敬称略）